正社員

一般財団法人電力中央研究所 NEW!!

業種
電力・ガス・水道・エネルギー官公庁・公社・団体
職種
基礎研究応用研究・技術開発調査研究・マーケティング
本社
東京都
働き方の特徴
年間休日120日以上30歳平均年収が600万円以上月平均残業20時間未満裁量権が大きいリモートワーク・在宅勤務可
入社3年以内離職率15%以下 職種別にエントリー可
最終更新日:2026/08/24(月) 掲載終了日:2026/11/15(日)

プロフィール

未来は、エネルギーで変えられる。
人事担当が語る「ココに注目!」
  • 電力分野の研究開発で日本や世界をリードする学術研究機関
  • 10年後、20年後のエネルギー社会を見据えた研究に取り組む
  • 電力の未来に貢献したい人を、お待ちしています。
─私たちの生活基盤である電気。電力中央研究所は、この分野で日本や世界をリードする研究開発を行っている電気事業共同の学術研究機関です─

私たちは、1951年に電力会社共同の出資により設立されて以来、半世紀以上にわたって電気を「つくる」「おくる」「つかう」技術の研究開発を通して、社会の発展を支えてまいりました。すぐに電気事業の現場に応用可能な技術の開発はもちろん、10年後、20年後のエネルギー社会を見据えた研究まで取り組んでいます。

私たちの最大の特徴は、電気事業の中央研究機関として、発電から電気を利用するまでの一連の電力ネットワークを網羅する形で研究活動を行っている点です。当研究所には、電力ネットワークを網羅できるよう広範な領域の専門家が多数在籍しています。そうした研究所の特徴を活かして、近年では「電気事業の喫緊の課題解決と将来の変革を先導する研究開発」に力を入れて研究を行っています。
大手町ビル外観
─私たちの生活基盤である電気。電力中央研究所は、この分野で日本や世界をリードする研究開発を行っている電気事業共同の学術研究機関です─

私たちは、1951年に電力会社共同の出資により設立されて以来、半世紀以上にわたって電気を「つくる」「おくる」「つかう」技術の研究開発を通して、社会の発展を支えてまいりました。すぐに電気事業の現場に応用可能な技術の開発はもちろん、10年後、20年後のエネルギー社会を見据えた研究まで取り組んでいます。

私たちの最大の特徴は、電気事業の中央研究機関として、発電から電気を利用するまでの一連の電力ネットワークを網羅する形で研究活動を行っている点です。当研究所には、電力ネットワークを網羅できるよう広範な領域の専門家が多数在籍しています。そうした研究所の特徴を活かして、近年では「電気事業の喫緊の課題解決と将来の変革を先導する研究開発」に力を入れて研究を行っています。

入社後1年で活躍するために

研究の土台と連携力を養う

専門性を深めながら他分野の研究や現場を学び、周囲と連携して研究を着実に進める力を身につける。

当社の事業・魅力!

幅広い仕事に携われる

電気、土木・建築、機械、化学、生物、原子力、環境、情報通信、社会・経済など、幅広い研究分野があります。また、多様な専門性を持つ研究者が分野を越えて協力し、エネルギー分野の課題解決に取り組んでいます。

専門性・スキルが身につく

異分野の研究者と連携しながら幅広い社会課題に取り組める。最先端の研究設備やデータを活用し専門性を深めながら新たな知見の創出に挑戦できる。分野横断的なプロジェクトを通じ研究者としての視野も広がる。

ワークライフバランスを重視

落ち着いた環境で長期的に研究へ向き合える。フレックス勤務や在宅勤務制度も活用しながら、自身の研究スタイルに合わせた働き方が可能。仕事とプライベートを両立しながら、腰を据えて成長できる環境が整っている。

企業概要

設立
1951(昭和26)年11月7日
理事長
平岩 芳朗
資本金
一般財団法人のため、なし
売上高
343.8億円※経常収益(2025年度)
従業員数
研究:567人 事務:203人 合計:770人(2026年)
本社所在地
〒 100-8126
東京都千代田区大手町1丁目6番地1号大手町ビル7階
事業内容
(1)発送配電に関する電力、土木、環境、火力・原子力・新エネルギー及び電力応用の研究・調査・試験
(2)電力に関する経済及び法律に関する研究・調査
(3)電力技術に関する規格・基準の作成など成果の普及・活用
(4)その他当研究所の目的達成に必要な事項
事業所
東京都千代田区、東京都狛江市、千葉県我孫子市、神奈川県横須賀市など
平均年齢
45.7歳(2025年3月31日時点)
沿革
1951年11月7日 電力中央研究所設立
1970~1980年代 原子力発電・耐震設計研究を推進
1990~2000年代 地球環境問題や電力システム高度化に対応した研究を展開
2010年代以降 再生可能エネルギー、原子力安全、カーボンニュートラル関連研究を強化
現在 社会経済研究所、原子力リスク研究センターおよび3研究本部体制で研究を推進
グループ企業
該当なし(一般財団法人のため)
連絡先
〒 100-8126
東京都千代田区大手町1丁目6番地1号大手町ビル7階
Mail: saiyo@criepi.denken.or.jp
ホームページ
https://criepi.denken.or.jp/
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