お客様のためにも、自己成長のためにも、様々なことにチャレンジする。その気持ちを高く評価する文化があると感じました。
あさがくナビ
取材担当者
正社員

日本生命保険相互会社

業種
保険
本社
大阪府
資格支援制度あり
採用職種
営業 / コンサルティング営業 / 営業推進・販売促進 / 営業系 その他 / 人事・総務・労務 / サポートデスク・コールセンター関連 / 企画・商品開発 / 経営企画 / 調査研究・マーケティング / 経理・財務・会計 / 法務・審査・特許 / 宣伝・広報
勤務地
北海道 / 青森県 / 岩手県 / 宮城県 / 秋田県 / 山形県 / 福島県 / 茨城県 / 栃木県 / 群馬県 / 埼玉県 / 千葉県 / 東京都 / 神奈川県 / 新潟県 / 富山県 / 石川県 / 福井県 / 山梨県 / 長野県 / 岐阜県 / 静岡県 / 愛知県 / 三重県 / 滋賀県 / 京都府 / 大阪府 / 兵庫県 / 奈良県 / 和歌山県 / 鳥取県 / 島根県 / 岡山県 / 広島県 / 山口県 / 徳島県 / 香川県 / 愛媛県 / 高知県 / 福岡県 / 佐賀県 / 長崎県 / 熊本県 / 大分県 / 宮崎県 / 鹿児島県 / 沖縄県 / 海外

募集概要

採用職種
総合職
営業総合職
CS総合職
法人職域ファイナンシャルコーディネーター

仕事内容
【総合職】
保険・金融商品の販売、資産運用、経営管理など、広範なビジネスフィールドを舞台とした職務

【営業総合職】
全国の営業拠点の管理者として、営業職員のマネジメント業務を行う職務。
一定期間の実務経験を経た後、入社6年目以降に営業拠点の管理者として登用される。

【CS総合職】
顧客対応職務を中心に、幅広いフィールドで活躍するエリア総合職。
入社後の2年間は職域営業を経験し、その後は総合職同様、部門横断的配置のもと幅広い業務を経験する。

【法人職域ファイナンシャルコーディネーター】
大企業を中心とした法人・職域マーケットにおいて、高度な専門知識を駆使したコンサルティング営業を行い、
その後、営業のみならず企画・執行・支援領域など幅広い職務にチャレンジできる職種。

勤務地

全国各地、海外
【総合職】
海外含む全事業所

【営業総合職】
全国

【CS総合職】
関東・関西

【法人職域ファイナンシャルコーディネーター】
全国主要都市
(札幌・仙台・新潟・東京・横浜・千葉・さいたま・静岡・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・北九州・福岡・熊本)

勤務時間
原則9:00~17:00
※法人職域ファイナンシャルコーディネーター:一部地区は9:30~17:30または10:00~18:00

待遇・福利厚生

給与
【総合職】
月給21万円(基準内賃金のみ、諸手当除く)

【営業総合職】
月給25万円
※一律拠点長候補職手当(5.5万円・翌月支給)を含む
※拠点長候補職手当は、40時間分の時間外勤務手当として支給
 実際の時間外勤務手当が上記金額を超過する場合は、別途時間外勤務手当を支給

【CS総合職】
月給20.5万円(基準内賃金のみ、諸手当除く)

【法人職域ファイナンシャルコーディネーター】
(1)東京、神奈川、千葉、さいたま、大阪、京都、神戸:月給23万円
(2)名古屋:月給21万円
(3)札幌、仙台、新潟、静岡、岡山、広島、北九州、福岡、熊本:月給20万円

※一律営業職務手当(4万円・翌月支給)を含む
※営業職務手当は、40時間分の時間外勤務手当として支給
 実際の時間外勤務手当が上記金額を超過する場合は、別途時間外勤務手当を支給

※大学院了、大卒で給与差異なし


試用期間
試用期間無し

昇給・賞与
昇給:年1回
賞与:年2回

諸手当
時間外勤務手当(※)、通勤交通費など
※職種により異なる

休日休暇
完全週休2日制、祝日

年末年始休暇
有給休暇
ほっとウィーク特別休暇(夏季休暇)
リフレッシュ特別休暇(長期勤続休暇)
アニバーサリー休暇
ファミリーサポート休暇
産前産後休暇
配偶者出産休暇
妊産婦休暇
妊産婦検診休暇など

社会保険
雇用保険
健康保険
厚生年金保険
労災保険

各種制度
育児休業制度
介護休業制度など

教育制度・研修
日本生命では企業を構成する「人」こそが財産であると考え、人材への投資を積極的に行っています。
例えば、国内大学院(MBA)、海外大学院、提携先をはじめとした
保険会社・欧米投資銀行・運用会社などに多数派遣し、
社外にて人材育成を目的としたトレーニングを実施しています。
また、制度面では、日本生命の幅広い業務の中で自己の目指すキャリアや夢を実現していくこと、
また、早期に能力・知識・スキルを備えた「ビジネスプロフェッショナル」の育成、
の2つをコンセプトに設計し、留学・派遣の公募制度、職務公募制度、
社内FA制度、公的資格取得支援などの制度を充実させています。

応募条件・採用実績

応募資格
大学院、大学
2020年卒業予定の方

採用予定学科
学部学科不問

応募・選考時の提出書類
履歴書

採用予定人数/実績
2020年卒予定:未定
2019年卒実績:800名~900名

その他募集に関する情報

1.募集・採用に関する状況

平均継続勤務年数
16.9年

2.職業能力の開発・向上に関する状況

研修の有無及び内容
有:導入研修・フォローアップ研修
⇒新入職員を対象に、ビジネスマナー・コミュニケーション、
 PCスキルなどの社会人として必要な基礎スキルを習得するための研修。

階層別研修
⇒同階層の職員が集合研修を受講し、コンピテンシー強化・取得状況、キャリアビジョンの共有化を図る研修。

目標コース別教育
⇒高度な専門性の取得に向け、14の「目標コース」から希望のコースを選択し、自身の目指すキャリア実現に向けた研修。

任意参加型セミナー
⇒基礎知識の取得に向けた、学習機会の提供やキャリア形成支援、
 様々な能力強化を目的とした任意参加型セミナーを随時開催。

自己啓発支援の有無及び内容
有:留学・派遣オープンエントリー制度
⇒キャリアビジョン実現に向け、意欲的に取組む職員に対する機会の提供として、
 国内外の大学院留学・社外研究機関への派遣について、公募形式で応募できる制度。

グローバル・インターンシップ制度
⇒グローバルな視野・見識を持つことでキャリアビジョンの構築や自らの可能性を広げる機会として、
 海外で業務を経験できる制度。

公認資格取得褒賞金制度
⇒より高度な専門知識の取得を支援する観点から、アクチュアリー、証券アナリスト、
 中小企業診断士、1級FP技能士などの公認資格取得時に褒賞金を支給する制度。

語学学校・各種通信講座受講補助
⇒実務に関する専門知識・スキルの取得に向け、教育機関と連携して、「特別受講料」にて
 受講できる通信講座、テキスト、または、語学学校・専門学校を紹介する制度。

メンター制度の有無

キャリアコンサルティング制度の有無及び内容
有:キャリア相談窓口を新設し、職員本人のキャリアに関する相談や、
部下に対するキャリア指導方法に関する相談を受けられる制度を構築。

3.企業における雇用管理に関する状況

取得者数/前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
男性:213名/257名
女性:371名/379名

最終更新日:2019/02/27(水) 掲載終了予定日:2020/03/31(火)

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