[最終更新日]2017/09/04
業種 不動産サービス(その他)

株式会社京都住宅センター学生住宅【Homes】

積極採用 理系学生 文系学生 理系大学院生 文系大学院生 短大生 専門学校生
雇用形態 正社員
仕事のイメージ 資格・専門能力が身につく仕事 / いろんな情報を発信する仕事 / チームワークを活かす仕事 / 人との出会いが多い仕事
採用職種 営業 / ルート営業(得意先中心) / 一般事務・秘書・受付
勤務地 京都府

当社はこんな人材を求めています!

この力を持った方は、当社で活躍できます!

理系の場合、特にこんな専門の方を求めています!

電気・電子系/機械系/化学系/数学・物理系/情報・経営工学系/応用物理系/生物系/土木・建築系/金属系/管理・経営系/薬学系/農学系

採用職種 賃貸仲介営業(ルームアドバイザー)
仕事内容 店舗にご来店されたお客様や電話、メールなどでお問合せいただいたお客様にマンションやアパートを紹介することがメインの仕事です。
初めて京都で一人暮らしを経験する学生さんや親御さんに、物件の情報と併せて周辺環境を伝えるなど、京都のよさと共に安心感を提供します。
紹介するには物件を知る、京都市内の地域を知る必要が大切になりますので、資料作成やデータの入力作業だけでなく、現地まで実際に物件を見に行って頂くことも大事な仕事のひとつです。

また、もう一人のお客様である物件のオーナー様にも、日頃のお部屋探しの業務で得る入居者さん目線の設備要望などの情報提供を行い、オーナー様と信頼関係を築き、共によりよい物件をつくって頂きます。

弊社ではノルマ制は採用しておりません。社員がお部屋探しのお客様、入居者様、オーナー様へ親身なサービスを心がけ互いに協力し合い業務を行います。目標等はありますが、単なるノルマ達成の為に相手の事を考えない仕事はしません。
勤務地 京都市
勤務時間 ・1年単位の変形労働時間制/週平均40時間以内
 9:30~18:00(休憩60分)




給与 大学院、大学、短大、専門卒一律/月給19万5000円(固定給)
※入社から3年目までは、基本給2000円アップ支給となります。
昇給・賞与 ・昇給 / 年1回
・賞与 / 年2回(実績により変動)
諸手当 ・通勤交通費(月額3万円まで)
・家族手当(配偶者:1万円、子供:3,000円~)
・資格手当(宅地建物取引士1万5000円~3万円)
・残業手当
・役職手当
休日休暇 ・週休2日制(毎週水曜日+他月2日休)
※11月~4月初旬の繁忙期は店舗無休のため週休1日(シフト制)
・祝日(4月~10月)
・有給休暇
・慶弔休暇

※2017年度
・GW 3連休+リフレッシュ休暇2日
・夏季 8連休
・年末年始 8連休
福利厚生 ・各種社会保険完備
・社内イベント(歓迎会・慰労会 など)
・サークル活動(ボーリング・BBQ・富士登山 など)
・産休・育休制度(男女ともに取得実績あり)
教育制度・研修 新入社員研修、OJT研修


総支給額:(月給)195,000円
【内訳】
基本給:195,000円(固定給)
【その他】
時間外手当:閑散期 月5~10時間程
      繁忙期 月10~20時間程
※当社規定により、全額支給

通勤交通費:30,000円(上限)
※当社規定により支給


応募資格 大学院、大学、短大、専門
新卒者:2018年卒業予定の方
既卒者:卒業後3年以内の方が対象です。
積極採用対象 理系学生、文系学生、理系大学院生、文系大学院生、短大生、専門学校生
採用予定学科 学部学科不問
応募・選考時の提出書類 エントリーシート、履歴書、成績表、その他
健康診断書
採用予定人数/実績 今年度予定:未定
昨年度実績:3名~5名
採用実績校 【大学】
大谷大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、京都府立大学、同志社大学、佛教大学、立命館大学、龍谷大学、滋賀県立大学、奈良県立大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学
【短大・専門学校】
大谷短期大学、京都経済短期大学、滋賀短期大学




1.募集・採用に関する状況
過去3年間の新卒採用者数(男性) 前年度:1名
2年度前:3名
3年度前:0名
過去3年間の新卒採用者数(女性) 前年度:1名
2年度前:1名
3年度前:3名
2.職業能力の開発・向上に関する状況
研修の有無及び内容 有:社会人としてのビジネスマナーや賃貸不動産の基本から建物の構造・設備の説明、宅建業法の説明などの集団研修、実務に必要な自動車の安全運転技術向上研修を行います。実際に皆さんが仕事を行う店舗で、先輩社員によるお客様への物件説明の仕方や物件見学への同行、契約に至るまでの実務的ノウハウをOJTにて丁寧に指導します。
自己啓発支援の有無及び内容 有:自己啓発の一環として社員が業務に必要な知識の向上を図ったり、資格取得へ積極的に取り組むことができるように、一定の資格に対しては、取得への社内研修や受講費用の補助などを行っています。
3.企業における雇用管理に関する状況
取得者数/前年度の育児休業取得対象者数(男女別) 男性:1名/1名
女性:1名/1名




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